数多くの検索サイトがあるので、目的別にこれらのシステムを上手に利用していけば、どんなことでもすぐに調べられる。検索サイトを使いこなし、自分のほしい情報を効率よく手に入れられるようになることで、インターネットを自分のものにすることができる。

また、あらゆる業界でのeコマース導入され、社内LANが構築されている。どんな職場でもコンピュータを扱うことが当たり前のこととして求められるようになった。

また、コナミの子会社であるこなみコンピュータエンタテインメント大阪は、2000年2月にインターネットによるゲームの配信をはじめた。

今や大学生の就職活動は、インターネットなしには語られない。会社情報はまずホームページで入手する。マツダは、入社案内をホームページに一本化。試験の合否や、2次試験の連絡などはe-mailだ。またソニーは、1次選考をネット経由に限ったという。学生どうしの情報交換の場も、ホームページ上につくられている。

一般に、企業や政府、大学などの組織では、コンピュータはネットワークで結ばれている。LAN（ローカルエリアネットワーク）である。これを、組織を超えて繋ごうとしたのが、ネットワークのネットワーク、すなわちインターネットである。

意外なのは、ポットも情報家電として生まれ変わろうとしていることだ。象印は、高齢者が1日に必ず何度かお茶を飲むという習慣に着目し、電気ポットを使った「安否確認システム」を開発した。1日2回、朝10時と夕方5時にボランティアがパソコンの画面に送られてきたデータをチェックして、電気ポットの使用状況をたしかめる。日々のポットの利用状況を電話回線を通じて遠隔監視して、その利用状況から安否を判断するのである。

電話の場合、相手が遠距離なら通話料は高くなる。まして外国の場合、国際通話料金が取られてしまう。しかし、インターネットの場合、そのホームページがアメリカにあろうが、ヨーロッパにあろうが、いっさい料金には反映しない。国境を意識しないで、世界中のホームページにダイレクトに接続できる。こんなメディアが今まであっただろうか？

さらに、あなたと同じ本を買った別の人（もちろん、名前はわからないようになっている）は、こんな本も買っていますよ、という表示が出る。自分のほしい本が、いろいろな角度でリストアップされている。検索する前から、リストができ上がっているのだ。

現在まで、家庭と外とを結ぶ情報ラインは、電話が主であった。しかし、そこにCATVが加わりつつある。アメリカではすでにケーブルテレビ（CATV）加入世帯数は約6700万世帯、加入率は67%に及んでいる。

インターネット進化が経済システムを変えようとしているということは、そのシステムを支える制度自体の変革が求められるということだ。雇用問題や、税制、法制などの抜本的な改革が必要となる。

その第1が、iモードに代表される、携帯電話の情報端末化である。

かつては、ベッコアメやリムネットなどの独立のベンチャー企業がこのインターネットの隙間に入り込んでビジネスをはじめていった。しかし、マーケットの規模が大きくなるにつれて、メーカー系（BIGLOBE、So-net）と、NEWEBやOCNなど通信回線を持つ事業者（キャリア系）に二分されてきた。さらにここに、常時接続を武器に、CATV系の事業者などが入り込んできている。

30インターネット進化が企業組織の大変革を引き起こす！

これまでのピラミッド型組織は次第に消失。中間管理職は行き場を失う可能性大だ。

ニュース番組は最新のものが常時更新されている。新聞よりはかなり早くニュースを知ることができる。これも携帯電話とテレビおよびインターネットが融合した新しい試みといえよう。

これが可能になったのは、まずインターネットによって、情報収集から連絡、契約、受発注までもが自宅等で処理できるようになったからである。